SEAnews 2017-03-10 ArtNo.45929

【ニューデリー】ソフトウェア関連の職業は依然としてかなり魅力的だが、稼いでいるのは、ロボックス、人工知能、ビッグデータ領域のみで、成熟したアプリケーションサービス部門は、新興テクノロジー部門への価値の移行に伴い急速な地盤沈下を見ている。
　インド人ワーカーが米国人の就業状態に近づくことができるよう、先ずはコスト・メリットに重点を置き、次いで通信インフラを改善した。目下、テクノロジーは、脱グローバリゼーションと自動化の潮流と格闘している。雇用報酬統計に基づくなら、有能な人材が不足している新興テクノロジー部門が、価値の移行が完了した時、勝者になるだろう。
　5社以上の調査会社やテクノロジー企業の人事担当者らがエコノミック・タイムズに語ったところによると、ロボティクス、機械学習、人工学習、データ科学領域の専門家の需要は昨年50％増加した。先端技術者の雇用が、ストラクチャーやコンテンツ領域の反復作業領域の求人に代わり、新興技術を前提にしたリクルート市場を形成することになる。
○IT就業者の65％は再教育不能：キャップジェミニ・インディアCEO

【ムンバイ】デジタル技術の普及に伴い地元情報技術(IT)産業の事業形態に質的変化が生じる中で、指導的IT企業は、労働力の過半が必要な新スキルセットを吸収できず、ミドルおよびシニア・レベルの労働者が職を失う危険に直面していると警鐘している。
　キャップジェミニ・インディアのスリニバス・カンデラ首席執行官(CEO)は週末当地で、「それほど悲観的と言う訳ではないが、これは極めて挑戦的課題には違いない。単刀直入に言うなら、60％乃至65％の従業員は再教育不能と感じている」と語った。フランスのIT大手のインド子会社はインドで10万人近いエンジニアを雇用している。
　インドIT業界の代表組織『ソフトウェア・サービス会社全国協会(NASSCOM:National Association of Software and Service Companies)』の年次リーダーシップ・サミットの席上、カンデラ氏は、「彼等の大部分は再教育不能だ。たぶんインドはミドルおよびシニア・レベルの大量の失業に直面することになるだろう」と語った。(この記事は、2017年2月19日に掲載された。)
○インド版デジタル・トランスフォーメーションと日立

【ニューデリー】日立は、社会基盤整備、交通手段の改善、水資源問題の解決方法等を検討する対話を促進する狙いから、タイムズ・ネットワーク社と『日立ソーシアル・イノベーション・フォーラム2017』を共催した。
　このインタラクティブ・フォーラムは、IT、IoT(Internet of Things)、都市交通(鉄道)、インフラストラクチャー(水利)などの主要セクターにおける成長と発展の可能性についてアイデアやビジョンを奨励するため、インド企業の英知を結集した。
　フォーラムには、日立製作所の東原敏昭執行役社長兼首席執行官(CEO)、平松賢司駐インド特命全権大使やインド政府のラヴィ・シャンカラ・プラサド情報技術相兼法相を含む歴々が出席、イベントの意義を高めた。
【ニュースソース】

Emerging technology is keyword: Demand for experts in robotics & big data up 50%

Capgemini India chief says 65% of IT employees not re-trainable

Indian Story of Digital Transformation with Hitachi

○世界は一つ：
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The aim of SEAnews、SEAnewsの新コンセプト、国境のない一つの世界を目指します。

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