SEAnews 2010-06-02 ArtNo.43466

【ニューデリー】卸売物価をベースにした全般的インフレーションは今年2月以来沈静化する兆しを見せているが、食品とエネルギー・コンポーネントを除いたコア・インフレが、昨年11月のマイナス0.4％から今年4月の6％以上に、過去6ヶ月持続的に上昇していることから、中央銀行の一層の金利引き上げは回避できそうにない。
ヒンドゥー・ビジネス・ラインが5月28日伝えたところによると、コア・インフレの持続的上昇は、インフレが最早、サプライ・サイドの要因のみにより左右されないこと、また非食品項目がインフレ全般の動向に大きな影響を及ぼしていることを示している。このため、中央銀行が経済の復調を犠牲にしても、金利をさらに引き上げる可能性が予想される。
ヘッドライン・インフレは2月に10.06％に達した後、3月に9.9％、4月に9.59％と、徐々に鈍化しており、比較の対象になる昨年同期の数字が高水準だったことに伴うベイス効果(base effect)もあって一層の軟化が予想される。
しかしそれとは裏腹にコア・インフレは、昨年11月の－0.4％、12月の0.70％、1月の3.30％、2月の4.20％、3月の4.72％、そして4月の6.05％と、上昇の一途を辿っている。
その実、コア・インフレは2008年8月に11.14％の二桁の伸びを記録していた。しかし、その後発生した金融危機で急降下した。つまり国内産業の動向に敏感に連動しており、アナリストらは変動性に富んだ食品価格とエネルギー価格を除外した、コア・インフレの推移から、長期的なインフレ動向をより正確に予想することができると見ている。