SEAnews 2010-02-05 ArtNo.43075

【チェンナイ】東芝が75％出資するToshiba JSW Turbine and Generator Pvt Ltd(TJTG)は来年1月から超臨界圧火力発電所用の中・大型スチーム・タービンと500～1000MW(ﾒｶﾞﾜｯﾄ)の発電機の製造を開始する計画で、当初の地元部品使用率は約20％になる。
ヒンドゥー・ビジネス・ラインとザ・ヒンドゥーが2月2日報じたところによると、TJTGの石橋格代表取締役社長(MD)は1日当地で記者会見し以上の消息を語った。それによると、製品の競争力を高めるため、稼働率がプラント設備能力の上限3000MWに達する2014年までに地元部品使用率を50％に引き上げる。このため東芝は、取り分け合金鋼／特殊鋼／鋳造品関連の地元サプライヤーとの協力強化を図る。TJTGにはO. P. Jindal一族のSajjan-Jindalグループが25％出資している。地元サプライヤーが決まるまでの間は、材料(主に鋼材)やコンポーネントを日本から輸入する。
リクルート活動を既に開始、2014年までに500人を雇用する。設備拡張計画の成否は地元人材の育成にかかっており、既に80人を日本に派遣、技術訓練を施している。TJTGは2014－15年までに年商4億米ドルの達成を目指す。
2008年9月に設立されたTJTGは、タミールナド州Chennai北方18キロのEnnoreに1億6000万米ドルを投じて新工場を建設する。この日はタミールナド州のM. K. Stalin副首席大臣を招き、起工式を催した。新工場では、ブレード、ノズルダイヤフラム、鋳造品の製造が手がけられる。
一方、東芝電力システムの和泉敦彦副社長によると、同社はTata Powerと協力してグジャラート州Mundraに500MW×2の発電所を建設していると言う。