SEAnews 2009-03-09 ArtNo.42013

【ムンバイ】今年2月の自動車部品出荷量は過去2ヶ月に比べ30～40％急増、現時点で一時的現象か、業況復調の兆しかを判断するのは困難だが、コンポーネント・メーカーは一息ついたようだ。
ビジネス・スタンダードとヒンドゥー・ビジネス・ラインが3月3日伝えたところによると、ここ数ヶ月、Maruti Suzuki／Hyundai Motors／Tata Motors Ltd(TML)／Ashok Leyland／General Motors／Mahindra & Mahindra(M&M)等の主要自動車メーカーは何れも生産を削減、コンポーネント業界はその影響を直接被ってきた。取り分け、1～2社のメーカーに依存する小規模部品業者の打撃は大きく、マハラシュトラ州Puneやジャールカンド州Jamshedpur拠点の多くの部品メーカーが操業停止に追い込まれた。
TMLとM&Mに製品を納入しているPune拠点の空調機器メーカーBehr Indiaの幹部は、「2月の出荷量は過去2ヶ月の平均を30％上回った。これは極めて明るい兆候」と語った。
マハラシュトラ州Mumbaiを拠点に商用車向けクラッチ・システム／鋳造・鍛造・圧断機等の製造を手がけるSetco Automotive幹部も「2月のOEM需要は12月／1月に比べ30～40％、アフター・マーケット需要は同60～70％増加した」と語った。
Rico AutoのArvind Kapur重役(MD)によると、3月の受注見通しも良好で、公共部門金融機関が自動車ローンに積極的姿勢を見せていることも市況の回復に貢献していると言う。
しかしアナリストらは、「実際のところは、少数の新モデルの需要が増加しているに過ぎない」、「大部分のカー・メーカーはこれに先だって操業を完全にストップもしくは大幅な減産を行っており、現在の部品需要の拡大は、こうしたギャップを埋めるためのものに過ぎないかも知れない」と指摘する。加えて、部品業者への支払いが順調になされるか否かにも不安があり、すでに一部のカー・メーカーは納入業者に対する支払いを繰り延べていると言う。
Amtek AutoのSantosh Singhi財務担当重役(CFO)は「商用車の減価償却や、乗用車の税制優遇等から第4四半期の市況は常に活況を呈する。その結果次年度の第1四半期(4-6月)に市況が落ち込む恐れがある」と懸念を表明した。