SEAnews 2005-06-15 ArtNo.35729

【ムンバイ】インドの視聴覚(AV)機器市場規模は、ホーム・シアター／ＤＶＤプレーヤー／ウーファー／サブ・ウーファー等ハイエンドな輸入製品に支えられ、1年内に600クロー(US1.38億)をマーク、新たな成長段階を迎える見通しだ。
インディアン・エクスプレスが6月13日報じたところによると、今会計年度第1四半期にＡＶ業界は15～20％の価格調整を実行、この結果、市場が20～25％成長した。ＡＶ機器各社は一般家庭への浸透に努めており、輸入関税が米国や欧州並みの20％に引き下げられるなら、さらに10～15％値下げすることも検討している。目下、インドのＡＶ製品に対する輸入関税は50％。
Onkyo Sight and SoundのMA Dhandapani重役(MD)によると、2005年第2四半期には7～8店のスター・ディーラー網構築に着手するとともに、サブ・ディーラーを現在の60店から100店に拡大する。仮にＡＶ製品に対する関税が50％から20％に引き下げられるなら10％の値下げも検討すると言う。
最近ＡＶ製品を7～15％値下げしたBose Corporation India Pvt LtdのRatish Pandey重役(GM)も「もし関税がさらに引き下げられるなら、ＡＶ製品価格を10～15％値下げすることを考える」と語った。同社は傘下の独自店舗9店を2006年3月までに12店に拡張することを計画していると言う。
Jamo AV製品のインド国内におけるマーケッティングを手がけるCine Rama Pvt LtdのVN Raja主任によると、近くオープンする複数のショッピング・センターに新たに9店のJamo専門店を設け、専門店網を現在の9店から18店に拡張する。またチャンネル・パートナー100店のネットワーク構築を図る。Jamo AV製品の価格は1万5000～50万ルピーでミドルからプレミアム・エンドの顧客をターゲットにしていると言う。
業界筋によると、ＡＶ市場の大きな部分はグレー・マーケットで占められており、Jamo、Bose、Onkyo等は、ホーム・シアターの低価格パッケージをオファーしているPhilips、LG、Sony、Samsungに対抗していると言う。