SEAnews 2004-04-16 ArtNo.33190

【ムンバイ】耐久消費財のボリューム販売は、品目を問わず目覚ましい拡大を見たが、売上額の伸びは顕著に鈍化した。攻撃的価格設定により販売量を拡大するメーカーの戦略が値下がりの主因と見られる。市場調査会社ORG-GFKの予測によればカラー・テレビジョン(CTV)の2003年の販売量は8.9％の伸びを見たが、販売額の伸びは0.8％にとどまった。
エコノミック・タイムズが4月12日報じたところによると、2003年の冷蔵庫販売は量で5.4％、額で1.2％アップ､洗濯機は過去5年来初めて量で10.7％、額で4.7％のプラス成長を記録した｡
地域別では、北部が耐久消費財販売全体の40％に貢献した。これまで伝統的に西部と南部が最大のシェアを占めて来たプレミアム・セグメントにおいても北部が急浮上した｡北部はＣＴＶ販売の42％、冷蔵庫販売の38％、洗濯機販売の45％、電子レンジ販売の39％に、南部は冷蔵庫販売の26％、洗濯機販売の25％、電子レンジ販売の27％に、それぞれ貢献した。
ＣＴＶは依然として耐久家電製品の中で最も急成長を遂げる領域で、冷蔵庫と洗濯機の成長は、霜取り不要や全自動等、ハイエンド・モデルにより牽引された｡
ORG-GFKのBhuwan Singh副部長によると、都市住民の核家族化、所得増、容易に利用できる金融便宜が、耐久消費財販売の成長に寄与し、ディーラー網の拡大やアフター・サービスの充実がこうした成長に拍車をかけた。2003年に購入された耐久消費財のほぼ50％が金融スキームを利用している。
耐久消費財の年間需要は2001－02年の8500万ユニットから2006－07年には1億1400万ユニットに拡大するものと予想されている｡