【ニューデリー】情報技術(IT)スタッフの半ばが、2年内に離職することを検討しており、また調査回答者の45％が20％増しの報酬がオファーされるなら転職を考えると述べている。
エコノミック・タイムズが2月24日伝えたところによると、ソフトウェア・サービス会社全国協会(NASSCOM:National Association of Software and Service Companies)が主催した人材ネットワークに関するセミナーの席上、人材調査会社Hewitt Associates(HA)のAditya Kohli主任は以上の調査結果を発表するとともに、ソフトウェア及びＩＴ対応サービス(ITES)産業の人材消耗率は今後一層高まる可能性が有ると指摘した。
同氏によれば、業界を通じた雇用誓約レベルは約50％に過ぎない。とは言え調査されたインドＩＴ専門家の74％が新技術を学び・用いる機会が提供されるなら現在の職にとどまるとしている。こうした点からＩＴスタッフを維持する戦略は、ハイ・パフォーマンス・カルチャー、即ち実績に対する報償制度や競争的・差別的・個性的な固定給制度を構築することを通じて実現される。また個人の致富欲を満たし、迅速に再評価を行うことがスタッフ維持の要と言える。