SEAnews 2003-06-27 ArtNo.31449

【バンガロール】Cognizant Technologies(CT)は、無形の知識資産を収集するため、野中稔／竹内弘高両氏が考案した共同化(Socialization)／表出化(Externalization)／連結化(Combination)／内面化(Internalization)のＳＥＣＩモデルを採用したオフライン・ナレッジ・マネージメント・プラクティスを導入している。
インディアン・エクスプレスが6月24日伝えたところによると、ＣＴ社のR Ramkumarチーフ・ナレッジ・オフィサーは、同紙に以上の消息を語った。それによると、オフライン・モデルには、ブレイン・ストーミング、メントーリング、創造的思索、共同化(formation of communities of practice)、スペシャル・インタレスト・グループ、ベンチマーキング、ドキュメンテーション、サンセットが含まれる。
同社はまた、有形・無形の知識資産を処理するため、法人用ナレッジ・マネージメント・ポータルChannelOneを利用している。有形の知識資産にはプロポーザル、プレゼンテーション、白書、proof of concept、見積もり等が含まれる。これに対して無形の知識資産にはベスト・プラクティズ、レッスンの成果、セールス＆マーケッティング等の活動やポートフォリオの再利用可能なコンポーネント、顧客関係管理、品質管理、技術変化管理等が含まれる。
従業員は、Channel-Oneを通じてヒト／技術／プロジェクト／顧客／ロケーションに関わる情報(ﾅﾚｯｼﾞ)を検索できる。そこには新たな法人知識資産を認識、捕捉、評価、シェア、活用、創造する膨大なプロセスが存在する。同プロセスはその後、様々な専門領域／ソリューション／コンピテンシーの境界を乗り越えて活動する60人のナレッジ・ハーベスター・チームに引き継がれる。
Ramkumar氏によると、ナレッジ・マネージメントを通じ、顧客の反応や見通しが改善し、変化する市場環境に対する柔軟性も高められ、厳しい競争環境下にもマージンを維持し得る高い生産性が実現された。中でも、“セールズ＆マーケッティング”／“ビジネス・デベロプメント”／“顧客関係管理”等の部門の生産性と投資収益(ROI:return on investment)の高さが最も目立つと言う。