SEAnews 2003-05-05 ArtNo.31099

【ニューデリー】気象庁が今年の雨期の降雨量は例年を僅かに下回るとの予想を発表したことから産業界はカリフ(kharif:初冬収穫作物)の作柄に慎重な見通しを抱き始めているが、最悪の場合も経済全体が影響を被ることはない見通しだ。
エコノミック・タイムズが5月1日伝えたところによれば、インド経済を目下牽引している原動力はインフラストラクチャー、リテール金融、法人資本支出で、農村経済とはさしたる関係がないことから、仮に雨期が不順であっても、その影響は和らげられそうだ。また十分な食糧備蓄と外貨準備も農業の不作に伴うインフレを緩和するものと見られる。
しかし非耐久消費財、モーターサイクル、トラクターと言った一部の業界は影響を被る恐れがある。これらの部門の成長は、農村部の購買力に大きく依存している。
Citigroupは最近のその経済分析の中で、向こう6ヶ月のモンスーン・シーズンの不順により影響を受ける可能性がある地域としてインドを挙げている。同社の社内気象学者は“Summer Outlook '03”と題する評論の中で、1990年代後半からインドにおけるモンスーン時の降雨量は下降線を辿っていると指摘している。こうした点から同アナリストはインドの国内総生産(GDP)成長率をモンスーンの状況が明瞭になる6／7月に見直しすることを前提に5.7％と予想、もし気象庁の予想通りモンスーンが不順なら4.8％に下方修正する必要があると付言している。