SEAnews 2003-02-24 ArtNo.30656

【ニューデリー】米国拠点のIndiGene Pharmaceuticals(IGP)は、アンドラプラデシュ州Hyderabadに1000万米ドルを投じ、植物性医薬品の開発・製造施設を設ける。
インディアン・エクスプレスとビジネス・スタンダードが2月21日報じたところによると、ＩＧＰの創設者でもあるM Vaman Rao重役(CEO)は同紙に以上の計画を語った。それによると、新施設は今年半ばには稼働する。必要資金は当面個人的ソースにより賄うが、将来は自己資本の他、借入やパートナーにより提供される資金を活用する。代謝／中枢神経／腫瘍関係の治療薬に照準を合わせ、先ずはパーキンソン病、ＨＩＶ(ﾋﾄ免疫不全ｳｨﾙｽ)、Ｂ型肝炎、糖尿病等の疾病をカバーする。
植物性薬品は一般に安全性が高いと見られており、コスト効率も良い。米国食品薬品局(USFDA:US Food and Drug Administration)や欧州及びインドの監督機関の規則が改正されたことから、植物性分子種を成分とする医薬品は比較的容易に、また迅速に認可を取得できるようになった。加えて既存製薬会社が発売を予定するこの種の薬品は、目下底をついている。2002年に認可された新分子種薬品(new molecular drugs)は15種のみで、1996年の53種に比べ大幅に減少した。
またＩＧＢのRolf-Dieter Rebhuhn上級副社長(ﾋﾞｼﾞﾈｽ開発担当)によると、同社が独自開発した複合的分子適性検査(MMV:Multiplex Molecular Validation)技術と関係プロセスは植物性自然分子組成(NMC:natural molecular compositions)を疾病分子標的に対し有効・最適化する。ＩＧＢは処方薬と店頭薬双方をカバーするＮＭＣ製品を生産するため、インドや東南アジアの薬用植物に関わる独自の知識基盤とＭＭＶ技術を統合する。これにより新薬を開発し、市場に送り出すまでの期間は通常の10～12年から半分に短縮され、平均5億米ドルにのぼる開発コストもその10分の1程度に縮小される。
ＩＧＢは、以上のビジネス・モデルに基づき第1段階の試験が行えるまで薬品を開発した後、試験や商業化を強味とするパートナーと手を結ぶ。また必要なら第1段階の試験も単独で実行する。しかし、第1段階の試験を行う直前の薬品を大量に開発することを、目標にする。
製薬会社が、バイオテクノロジー会社やバイオファーマシューティカル会社と手を組む目的は、18％程度の投資収益を確保することに有り、ＩＧＢのような企業に投資することに誰もが関心を抱くとは限らない。一般にその種の高い投資収益は、企業の買収・合併を通じて初めて実現されるが、成長の潜在性を有する新領域を見極めるセンスが求められる。ちなみに世界保健機関(WHO)の推定では、全ての医薬品の35％が植物性と言う。