SEAnews 2002-04-26 ArtNo.28695

【ニューデリー】フラット・テレビジョンは過去2年来1つのカテゴリーとしてそれなりに成長を遂げて来たものの、ユーザー・ベースは依然極めて小さく、消費者の従来型カラー・テレビジョン(CTV)からフラットＴＶへのシフトは予想以上に遅々としている。
インディアン・エクスプレスが4月22日報じたところによると、コンサルタント会社KSA Technopakが、消費者用電子／ＴＶ製造業者協会(CETMA:Consumer Electronics and TV Manufacturers Association)の委託を受けてまとめた“家電製品のオーナーシップと消費者の購買性向”と題する調査報告書は、以上のように指摘している。それによると、先端技術に対する認識の増大は必ずしもオーナーシップに結びついていない。その原因の1つは、こうした新技術が、具体的に如何なる利益をもたらすか、消費者に対して十分な説明がなされていないこと。
しかし、オーディオ製品に関しては、技術の変化に応じ迅速な買い換えが進んでいる。したがってＴＶメーカーは、消費者にハイエンドＴＶが如何なる利益をもたらすかを、明確に説明する必要がある。
国内のトップ20都市には社会経済階層(SEC:socio-economic class)Ａに属する250万の人口が存在し、ほとんど66％の者が既存のＣＴＶの買い換え、もしくは新規購入を計画している。しかしハイテク製品のもたらす利益に対する説明不十分が祟り20～30％のビジネス機会が取り逃がされている。ハイテク製品に対する消費者の関心が実際の購買につながらないその他の理由としては、依然として高値の花であること、優先的購入対象と見なされていないこと等が挙げられる。
とは言え、フラットＴＶの販売台数は過去2年間に33％の成長を遂げており、また従来型ＣＴＶの販売の伸びは、フラットＴＶに比べ鈍化している。業界筋によると、今年第1四半期のフラットＴＶの販売の伸びは、ほぼ30％に達したものと予想される。従来型ＣＴＶとの価格差が急速に縮まる中で、販売量はさらに大幅な拡大を遂げるものと見られ、業界の80％の者が2005年までにはフラットＴＶがＣＴＶ市場を支配するようになると見ている。
しかしプロジェクション／ＬＣＤ／プラズマＴＶに関しては、消費者の認識も、オーナーシップも、極めて低い。ビデオ製品もほぼ同様で、認知度が40％を超えるのに対し、ＶＣＲ／ＶＣＰの販売率は6～10％に過ぎない。ちなみにＴＶのオーナーシップは98％、フラットＴＶの認知度は40％に達している。