SEAnews 2001-10-08 ArtNo.27268

【ムンバイ】中国ブランドがインドの家電市場、取り分けカラー・テレビジョン(CTV)市場を席巻するとの懸念は、結局杞憂に過ぎなかったのか、大部分の中国ブランドは未だインド市場に強力な足場を築くに至っていない。
エコノミック・タイムズが10月4日報じたところによれば、中国深セン拠点のKonka(康佳)グループに属するKonka Electronics India Ltd(KEIL)は積極的な市場戦略を展開したものの、今や完全撤退するか、ディストリビューターに全てを委ねるか、思案している。
青島拠点の家電会社Haier(海爾)グループは、Hotline GlassやOnida GroupのMirc Electronicsと提携を図ったものの、結局インド進出計画を放棄したもようだ。
ＫＥＩＬは1998年にインド市場に進出を果たしたものの、同社製ＣＴＶの市場シェアは未だかつて1％を超えるに至っていない。KEIL幹部によると、同社は韓国企業や日本企業のように競争が過熱する市場で長期にわたり市場シェアを争うような強力な財政基盤を保持していない。このためブランド・イメージの構築を図るよりは、強力なディストリビューターに全てを委ねる可能性を検討していると言う。
中国ブランドの中で比較的成果を上げているのはＴＣＬグループで、同社は地元のBaronグループとタイアップし、月間1万6000台を販売、インドＣＴＶ市場の3.9％のシェアを占めている。しかし同ブランドも一貫性のないサプライ・スケジュールに悩まされている。
年間3000万台の市場をバックにした中国製ＣＴＶは、年商600万台の市場を背景にした地元製ＣＴＶに比べ強力な価格競争力を備えている。しかし業界筋によれば、インドの消費者は、価格に敏感なだけでなく、強いブランド指向も備えているため、インドで成功するにはブランド・イメージの構築が鍵になる。韓国や日本のブランドが国際的知名度を有するのに対して、中国企業は基本的にＯＥＭサプライヤーのため、国際的知名度を有する中国ブランドはほとんど存在しないと言う。