【アーマダバード】Cadila Pharmaceuticals Ltd(CPL)は植物組織培養／生物肥料／飼料添加物に関わる先端バイオテクノロジーの商業化を目指し、インド政府傘下の生物工学局(department of biotechnology)と提携した。
ＣＰＬの新聞発表によれば、植物組織培養／生物肥料／飼料添加物に関わる技術は、プーナ拠点のNational Chemical Laboratory (NCL)／ウッタラプラデシュ州ラクナウ拠点のNational Botanical Research Institute (NBRI)／ニューデリー拠点のTata Energy Research Institute (TERI)により開発されたもので、ＣＰＬはこれらの技術を商業利用する独占権を認められた。エコノミック・タイムズが18日、報じたところによれば、ＣＰＬは植物組織培養及び生物肥料技術は1年内に、飼料添加物技術は2年内に商業化することを目指している。
ＮＣＬによって開発されたチーク材の植物組織培養技術は今年7月に商業化される。植物組織培養技術を用いて複製されたチーク・クローンの幹は太く、長けも40％増しになるため、面積当たりの収穫率が向上する。
ＮＢＲＩにより開発された植物組織培養技術をポプラに応用すると、病疫のリスクなく大量のプラントを育成し、僅か6年で収穫できる。ＣＰＬは同技術を来年2月までに商業化する。
ＴＥＲＩにより開発された植物組織培養技術をサトウキビに応用すると、細身ながら通常の3倍以上の長けのサトウキビを収穫でき、1.7倍の砂糖を精製できる。
やはりＴＥＲＩにより開発されたMycrorrhiza生物肥料はほとんど全ての植物に使用でき、化学肥料の使用を減らすことができる。
ニューデリー拠点のNational Centre for Plant Genome Research(NCPGR)により開発された飼料技術は飼料中のリジン(アミノ酸の一種)や硫黄アミノ酸の不足を補うことができる。飼料にアミノ酸を混合する方式はコスト高で、取り分けインドのような低開発国には負担が大きいことから、新技術は、こうした問題を克服できる。
ＣＰＬの農業部門は2000年度(ｶﾚﾝﾀﾞｰ･ｲﾔｰ)に22クロー(US$500万)の売上が見込め、農業製品が内10クロー、畜産製品が10クロー、薬草製品が2クローを占める見通しと言う。