SEAnews 2000-04-13 ArtNo.22164

【ニューヨーク】売上／利益／資産／時価総額等の各カテゴリーにおけるアメリカのトップ500社を紹介するお馴染みのForbes企業番付に今年は新顔が190社も登場、中でもi2 Technologies、Juniper Networks、Sycamore等、米国在住インド人により所有、もしくは経営されるいわゆるインディアン・アメリカン・カンパニーが内10社を占め、大躍進を遂げた。
エコノミック・タイムズが12日報じたところによれば、こうしたインディアン・アメリカン・カンパニーにはこの他、Aspect Development、Exodus(ｲﾝﾃﾞｨｱﾝ･ｱﾒﾘｶﾝにより創設されたが、その後企業買収された)、Healtheon(ｲﾝﾃﾞｨｱﾝ･ｱﾒﾘｶﾝがﾅﾝﾊﾞｰ･ﾂｰとして企業成長に重要な役割を演じた)、InfoSpace、MicroStrategy、Redback Networks、Tibco Softwareが含まれている。
各カテゴリーを合計するとランキング企業の数は892社と、過去32年以来最も多く、新参企業も昨年の76社から2倍以上増えた。これは主に株価の急騰によるものだが、今回のリストではテクノロジー企業の株価がピークに達した3月10日のデータが採用されている。新参テクノ銘柄は今月4日と5日に株価が大暴落しており、仮に先週の株価を基準にすれば、190社中48社がリストから姿を消すことになるとForbes誌は付言している。ちなみに新参企業の23％はインターネット企業。以下コンピュータ関係企業15％、テレコム関係企業14％、コンピュータ・ソフト・サービス企業11％、銀行・金融機関6％と続く。
また892社中172社の売上は2億5000万米ドルを下回っており、これらの企業がランキング入りしたのはひとえに急膨張した時価総額のため。同誌はこうした企業の少なからぬものが来年はランキングに含まれぬばかりか、ビジネスそのものが存在せぬ可能性もあると予想している。