SEAnews 2000-04-04 ArtNo.22055

【ムンバイ】ここ数週間耐久消費財、取り分けカラーＴＶ／音響機器の販売が10～15％の伸びを見ている。
エコノミック・タイムズが1日ディストリビューター筋の言として伝えたところによれば、一部の大手メーカーのアグレッシブな販促活動が、市場の関心を引き出したものと見られる。今日一部のメーカーは現金支払いには5～10％の値引きを提供している。業界筋は、年末のタックス・プラニングが無かったなら売上はさらに伸びたかも知れないとし、4月第1週のGudi Padwa(ヒンズー教の新年の祭り)後に高潮が再現するよう期待している。
市場調査会社ORG-GFKの発表によれば、今年1月のカラーＴＶ販売番付は、ＢＰＬが8万9300台／市場シェア19.8％でトップの座を維持したが、2位にはOnidaが5万8600台／市場シェア13％で浮上、Videoconは4万5100台／シェア10％でこれ以前の2位から3位に後退した。
以下、Aiwa9％、Samsung8.3％、ＬＧ2万4200台／5.4％、Philips2万3000台／5.1％、Sharp1万8700台／4.1％、Thomson3.3％、Sony1万4000台／3.1％、Akai 1万2900台／2.9％、Daewoo4800台／1.1％、Hitachi200台と続く。