SEAnews 2000-01-28 ArtNo.21703

【ムンバイ】インドのカラーＴＶ(CTV)市場では、後方統合化に多額の投資を行い一貫生産を目指したプレーヤーが守勢に立たされ、輸入部品やアウトソーシングに依存するプレーヤーが優位に立っている。
インド市場におけるＣＴＶの年間販売台数は450万～500万台で、年率25～30％の成長を遂げているが、各プレーヤーの年産能力は100万～150万台で、いずれも設備能力の過剰に直面している。これらのプレーヤーは技術水準や価格がネックになり、国際市場進出の面ではさしたる成果を上げていない。
地元のVideoconやBPLは高度な後方統合化により、ほとんど全ての部品をグループ内で調達、またMirc (Onida)やPhilipsはプリント基板(PCB)等の一部の部品をグループ内で製造する部分的統合化を図っている。しかし何れも低稼働率から、期待された統合化に伴うコスト効果は実現されていない。
これに反して大部分の部品を輸入やアウトソーシングに依存するBaron、LG、National、Samsung、Sony、Thomson等は、高い設備稼働率を実現、浮いた経費をマーケッティングや広告に注入している。最近の輸入関税の引き上げで、こうした傾向が一層顕著になっている。(ET:1/27)