SEAnews 1999-04-08 ArtNo.18728

【シンガポール】シンガポールは2002年には米国に次ぐ世界第2の情報化社会として浮上する見通しだ。
市場調査会社インターナショナル・データ・コープ(IDC)がワールド・タイムズ・インクと共同で全世界の国内総生産(GDP)の97％と情報技術(IT)支出の99％を占める55カ国を対象に実施した情報化社会指数(ISI)調査報告によれば、2002年にはシンガポールが英国、フランス、日本等の伝統的工業国を差し置いて急速に台頭するものと見込まれている。しかし米国は現在同様、トップの座を維持する見通しだ。
ＩＳＩ調査では、情報、インターネット、コンピューター、社会インフラの3カテゴリーに関して、各国の得点が集計されており、シンガポールはインターネットの利用では1998年同様2002年も世界一、コンピューターの利用に関しては1998年の3位から2位に、情報へのアクセスでは10位から6位への昇級が見込まれている。しかしながら新聞の購読者数や政府の自由化支援姿勢、識字率等が評価対象とされる社会インフラに関しては2002年も昨年と変わらず34位にとどまる見通しだ。
1998年と2002年の情報化社会トップ・ファイブの顔ぶれを見ると、昨年は1位米国、2位スウェーデン、3位フィンランド、4位シンガポール、5位ノルウェーだったが、2002年は、1位米国、2位シンガポール、3位スウェーデン、4位オーストラリアと推移し、日本も5位に浮上するものと予想されている。
この他香港が12位から10位に、台湾が21位から16位に中国が53位から50位に、順位を高める反面、韓国は20位から21位にマレーシアは34位から38位に、タイは45位から48位に、フィリピンは46位から49位に、インドは52位から54位に、インドネシアは54位から55位に、それぞれ後退すると予想されている。(BT:4/8)