SEAnews 1999-03-15 ArtNo.18483

【シンガポール】今年第1四半期に市況が回復するとの期待は不発に終わったものの、ディスク・ドライブ(HDD)業界は、来年までには需要の拡大を望めそうだ。
インターナショナル・ディスク・ドライブ・イクウィップメント・アンド・マテリアルズ・アソーシエーション(IDDEMA)が11日と12日の両日主催したDiskconコンファランスの席上、出席者の多くは来年までに需要の回復が見込まれる理由として、大容量の記憶装置を必用とするデジタル・カメラ、高速ビデオ・コンファランス、デジタル・フォト・プリンターの普及を指摘した。しかしトレンド・フォーカスのアナリストは、この種の需要が具体化するのは5～10年後のことで、記憶装置需要の先行きは依然としてＰＣ(ﾊﾟｿｺﾝ)販売の動向にかかっていると指摘した。
ＢＴアレックス・ブラウン・インクのマイケル・カーボイ氏によると、昨年12月の需要が予想外に堅調だったことから、今年第1四半期には強力な、少なくとも例年を上回る需要が生じるものと期待されたが、実際には例年同様、季節的な需要の低迷が生じた。
ここ数年記憶装置のキャパシティーは年率60％の成長を見たが、それにマッチした需要の伸びは生じなかった。とは言え、アナリストらは、適切な時機に、魅力的価格で製品を提供できるメーカーは、依然として好収益を享受できるとし、シーゲトやクアンタムのシェアを食って業績を伸ばしたマクスターや富士通の例を挙げた。
昨年のＨＤＤの出荷ユニット数は11％の伸びを見たが、アナリストらは今年は13～17％の成長を見込んでおり、トレンド・フォーカスのアナリストは通年のユニット販売を16％増の1億6800万ユニットと予想した。(ST,BT:3/12)