SEAnews 1998-03-12 ArtNo.14145

【シンガポール】ディスク・ドライブ(HDD)産業の今年の成長率は、過去数年来最低の10％に鈍化する見通しだ。
昨年のＨＤＤ出荷台数は、前年比23％増の1億3000万ユニットに達し、アナリストらは今年も18～20％の成長を予想していた。しかし先週、インテル・コープとコンパック・コンピューターが、そろって業績の悪化を予告したのを受けて、米国の市場調査会社トレンドフォーカスは月曜、これ以前に発表した13％の成長見通しを10％に下方修正した。
同社によると、10％の成長は、出荷台数が1300万～1400万台増加することを意味する。しかし既存の過剰在庫の調整だけで、この内の半ばが食われてしまう。加えてＨＤＤメーカー、とりわけシーゲート、クアンタム、ウェスタン・デジタルの設備能力は需要を35～50％上回っており、生産計画も需要を18％(2500万ﾕﾆｯﾄ)上回っている。
一方、上記のトップ3社が設備過剰に苦悩する中で、マクスター、富士通、ＩＢＭ等は市場シェアの拡大を図り、設備拡張を続けている。
インテルとコンパックの今年第1四半期の業績悪化予告は、第1四半期のＰＣ(ﾊﾟｿｺﾝ)販売の予想以上の不振を物語っている。ＨＤＤの流通段階における在庫量はデスクトップ用が10週間分以上、サーバー用がほぼ四半期分に達しているものと見られる。
記憶装置の需要減退、各記憶装置の部品使用量の縮小、経済危機に伴うアジア市場のＰＣ購買力低下等で、ＨＤＤ産業は過去10年来最悪の調整期を迎えている。こうした市況を乗り切るためには、少なくともＨＤＤ会社5社がそのコスト構造に見直しを加え、15～20％の設備能力カット、操業の合理化、拡張投資の縮小を断行する必要があると言う。(BT:3/11)